Nick Goold
手堅いニック式取引戦略
月曜特別版
ニック・グールドがお届け
市場は先週も不安定な動きとなり、トランプ大統領の発言やイラン情勢が相場を大きく左右しました。週前半は、緊張緩和に向けた発言を受けてセンチメントが改善し、祝日で短縮された取引週の中で米国株は上昇しました。
同時に、原油価格は上昇を続け、WTIは100ドルを上回って推移し、イランでの戦闘継続を背景に高値圏を維持しました。原油高はドル円の上昇要因となり、160を上抜ける場面も見られましたが、日本当局による介入の動きは確認されませんでした。また、米国の雇用統計は予想を大きく上回りましたが、祝日による流動性の低さから市場の反応は限定的となりました。
パウエルFRB議長の発言はインフレ懸念をやや和らげ、市場の下支え要因となりましたが、イラン情勢の不透明感は依然として強く、市場全体は慎重な姿勢を維持し、原油・株式ともに高いボラティリティが続いています。
今週の市場
米国株
ダウ平均は先週上昇し、これまでの下落トレンドを上抜けました。イラン情勢がこれ以上悪化しないとの見方が広がり、投資家の買いが戻り、センチメントは改善しています。一部のアナリストも株式市場に対して前向きな見方を示しており、状況が大きく悪化しない限り、大幅な下落は起こりにくいと考えられています。これまでの戻り売り中心の戦略から、押し目買いを狙う流れへと変化しています。テクニカル面では、価格が10日移動平均線を上回っている限り、買いが優位と考えられます。この水準を維持できれば、短期的な上昇モメンタムは継続する可能性があります。レジスタンスは47,000、47,500、48,000、サポートは46,000、45,000、44,500、44,000付近です。
日本株
日経平均は引き続き広いレンジ内で不安定な動きが続いています。原油価格の上昇は日本経済にとって負担となる可能性があり、インフレ圧力への懸念が続いています。一方で、米国株の回復は日本株の下支え要因となる可能性がありますが、円安が大きく進みにくい状況もあり、上値は限定的となりやすいです。全体としては、明確なトレンドを期待するよりも、レンジ内での取引が有効な戦略と考えられます。レジスタンスは54,500、56,000、57,000、サポートは52,000、51,000、50,500、50,000です。
ドル円
ドル円は週前半に原油高を背景に160を上抜けましたが、その後は介入がない中でも再び160を下回る動きとなりました。これはイラン情勢の緩和期待が高まったことに加え、パウエル議長の発言を受けて米国の長期金利が低下したことが背景です。これによりドルの上昇圧力はやや弱まりました。全体としては緩やかな上昇トレンドは維持していますが、勢いは鈍化しています。今週は158〜160のレンジ内での取引が有効と考えられます。レジスタンスは160.00、160.50、162、165、サポートは159.00、158.50、158.00、156.50です。
ゴールド
ゴールドは先週、買いが戻り強い動きとなりました。ドル安と米国の長期金利低下が背景となり、金の魅力が高まりました。短期的なトレンドも再び上向きとなり、買いが入りやすい状況となっています。長期的にも上昇トレンドは継続しており、今後数週間でイラン情勢の緊張が緩和に向かう場合には、さらに上昇する可能性があります。レジスタンスは4,800ドル、4,850ドル、5,000ドル、5,100ドル、サポートは4,500ドル、4,400ドル、4,300ドル、4,200ドル、4,100ドルです。
原油
WTIは先週大きく上昇し、100ドルを大きく上回りました。トランプ大統領による対イラン圧力の強まりや、ホルムズ海峡を通る供給リスクへの懸念が価格を押し上げ、紛争開始時の高値に近づいています。全体として上昇トレンドは強く、不透明な情勢が続く中でボラティリティも高い状態です。短期的には大きく上昇した後の局面であり、戦争終結の兆しが見られた場合には、売りを検討するのが比較的取り組みやすい戦略と考えられます。レジスタンスは120ドル、125ドル、130ドル、サポートは100ドル、90ドル、80ドル、75ドル、70ドル、67.5ドルです。
ビットコイン
ビットコインは引き続き低ボラティリティの状態が続いており、市場参加者の関心もやや低い状況です。価格はレンジ内で推移し、テクニカル指標も方向感に欠ける動きとなっています。明確なトレンドがない中では、65,000ドルから75,000ドルのレンジを前提とした取引が有効と考えられます。レジスタンスは75,000ドル、80,000ドル、85,000ドル、サポートは65,000ドル、60,000ドル、55,000ドルです。
今週の注目
火曜日：日本・家計支出、ユーロ圏サービスPMI、英国総合PMI、米国耐久財受注
水曜日：日本経常収支、英国建設PMI、FOMC議事録
木曜日：米国コアPCE、GDP
金曜日：豪州建設許可、中国CPI・PPI、米国CPI、ミシガン大学消費者信頼感、工場受注
英国と米国の祝日により短縮された週となる中、トランプ大統領はホルムズ海峡の再開や紛争終結に進展が見られない場合、重要インフラへの攻撃の可能性に言及しています。週後半には米国のインフレ指標が注目され、次の市場の方向性を左右する可能性があります。緊張が緩和すれば反転の動き、悪化すればさらなるボラティリティ拡大が想定されます。
